【名前だけで人探し】自力で調べる方法7選｜探偵に依頼するときの費用相場も解説

「昔の友達・初恋の人・元恋人に会いたい」

「夫・妻の不倫相手の住所を知りたい」

「お金を貸した知人と連絡が取れなくなった」

「家出をした家族を探したい」

さまざまな理由・目的から「会いたい人がいる」ものの「名前しか分からない」と困っている方も多いのではないでしょうか。

結論から申し上げますと、名前だけで居場所や連絡先を特定することは不可能ではありません。

しかし、非常に難易度が高いため「自分なりに調べたが見つからなかった」という末路を迎える方が多いことも事実です。

そのことを踏まえ、本記事では【名前だけしか分からない人の住所を自力で調べる7つの方法】を注意点とともに解説いたします。

あわせて「できるだけ早く、かつ確実に住所を特定したい」という方に向け、探偵に依頼した際の費用相場も紹介しますので、会いたい人・探したい人がいる方はぜひ参考にされてください。

冒頭でお伝えした通り、名前だけで住所を特定することは不可能ではありません。

しかし、自力で人探しをする際はさまざまなことに留意する必要があります。

注意点1. 同姓同名の方が存在する

探したい相手がかなり珍しい苗字・名前である場合を除き、同姓同名の方がいる可能性は高いものです。

これから人探し調査をするうえで「名前が一致する人物を見つけた」ということがあるかもしれませんが、その人とあなたが探している相手が必ずしも同一人物とは限らないため注意が必要です。

すぐに連絡を取るのではなく、同一人物であることを裏付ける証拠・根拠・情報の入手に努めましょう。

注意点2. 個人情報の取扱いに注意する

SNSや人探しサイトなどで相手の名前を晒し、「この人を探しています」「#拡散希望」などと情報提供を呼びかける方法はあまりおすすめできません。

例え有力な情報が寄せられたとしても、真偽の判断をするのは非常に難しいものです。

誤情報に翻弄されてしまったり、無駄な時間やお金を使ったりする恐れもあるでしょう。

また、一度拡散した情報はデジタルタトゥーとしてネット上に残り続けます。

あなたが流した情報が悪意ある人物の手に渡ってしまうと、犯罪に利用される可能性も無きにしも非ずです。

相手からすると迷惑極まりない話であり、あなた自身もプライバシー侵害・名誉棄損を犯したとして刑事罰を科される恐れもあります。

ネットは便利なものですが、ときに凶器と化すことも忘れないようにしましょう。

参考：e-GOV法令検索「個人情報の保護に関する法律」

政府広報オンライン「「個人情報保護法」を分かりやすく解説。個人情報の取扱いルールとは？」

注意点3. 相手の気持ちを尊重する

人探し調査が功を奏して本人にたどり着いたとしても、相手から「会いたくない」「会えない」と拒絶される可能性があることも考えておかねばなりません。

どんなにあなたが「会いたい」「話したい」と切望していても、さまざまな理由から再会が叶わないこともあるでしょう。

相手の気持ちを無視して再会を強要すると、ストーカー規制法違反として警察沙汰になることもあります。

本人に辿り着き連絡が取れたとしても、相手の気持ちを尊重することを肝に銘じておきましょう。

参考：e-GOV法令検索「ストーカー行為等の規制等に関する法律」

警視庁「ストーカー規制法」

緊急性が高いときは探偵にご相談を

「一日でも早く探したい」「安否を確認したい」というときは、ぜひ調査のプロ・探偵への調査依頼をご決断ください。

人探しはスピードが重要であり、早期のご相談が早期の解決に繋がることは間違いありません。

弊社・LCM総合探偵社は、初恋の人・元カレや元カノ・配偶者の不倫相手・トラブルの相手など幅広い人探し調査に対応しており、「名前しか分からない」「写真しかない」など難易度の高いケースも、まずは無料相談窓口までお気軽にお問合せください。

専門の相談員が話を伺ったうえで、予算に応じた最適な調査プラン・解決策を提案させていただきます。

前述した「人探し調査の注意点」を理解し、それでも「自分で探したい」というときに使える調査方法を7つご紹介します。

あなたが無理なくできる方法で、できる範囲で試してみてください。

自力で人探し1. インターネットの検索エンジンを使う

まず最初に試しておきたいのは、インターネットの検索エンジンを使う方法です。

GoogleやYahoo!JAPAN、BingやBaidu、YANDEXなどの検索窓に名前を入力すると、何らかの情報がヒットする可能性があります。

名前以外の情報（都道府県・住居地域・趣味など）をお持ちの場合は、名前＋αのキーワードで検索するとより情報がヒットしやすくなります。

情報がヒットしないときは、ひらがなやカタカナ・ローマ字など、文字体系を変えながら検索してみましょう。

自力で人探し2. SNSで本人のアカウントを探す

SNSで本人のアカウントを探すのも有効な方法です。

利用者が多いSNSには次のようなものがあります。

SNSに自分の情報を公開している人は意外と多いため、住んでいる地域や仕事、趣味や特技などの情報が得られる可能性があるでしょう。

対象者らしき人物を見つけたら、各SNSに備わっているDМ（ダイレクトメール）機能を使ってメッセージを送ってみるのもいいかもしれません。

自力で人探し3. ネットの電話帳（住所でポン）を確認する

会いたい人や探したい人が固定電話を使っている（または過去に使っていた）のであれば、「ネットの電話帳（住所でポン）」で連絡先が調べられることがあります。

ネットの電話帳とは固定電話を契約している家庭に配布されている電話帳「ハローページ」の電子版サイトであり、スマホやパソコンから簡単にアクセス・閲覧が可能です。

「ネットの電話帳」は名前だけしか分からない人を探すのに有効な方法であるものの、無料で閲覧できる範囲は限られています。

もちろん、同姓同名の人物がヒットすることもあるでしょう。

しかし本人の連絡先が入手できる可能性もありますので、念のため確認しておくことをおすすめします。

自力で人探し4. 戸籍附票を取得する

探している相手が家族、または祖父母などの「直系尊属」、あるいは子どもや孫といった「直系卑属」の場合、対象者の本籍地の市区町村役場で戸籍附票を取得すれば現在の住所の確認ができます。

また、金銭トラブルなどから逃げた相手を探したいときも、トラブルを証明できる証拠（借用書など）があれば戸籍附票や住民票の請求は可能です。

ただし、相手が閲覧制限をかけている場合は住民票・戸籍附票の請求はできないためご注意ください。

参考文献：e-GOV法令検索「住民基本台帳法 第十二条の三」

自力で人探し5. 官報を確認する

探している相手が自己破産している可能性があるときは「官報」をチェックしてみましょう。

官報とは、国の法令や公示事項、また個人の破産歴などを確認できる国の公報です。

無料で閲覧できる記事と有料記事があるため、必要に応じて使い分けることをおすすめします。

有料記事を確認したいときは、「官報情報検索サービス」に登録（月額：税込2,200円）する必要がありますので、詳しくは独立行政法人国立印刷局のホームページをご確認ください。

ただし、官報に記載されている情報は自己破産の手続開始時点、または免責決定時点のものです。

現在の住所と一致するとは限らない点については注意しておきましょう。

参考文献：内閣府「官報について」

独立行政法人国立印刷局「官報情報検索サービス」

自力で人探し6. 外務省に確認する

会いたい人・探したい人が海外に移住している可能性があるとき、かつ一定条件をクリアしているときは外務省の「所在調査」を申請することで現在の居場所が分かることがあります。

自力で人探し7. 警察に相談する

探したい人・見つけ出したい人に命の危険性があるときは速やかに警察にご相談ください。

命の危険性がない場合も警察に相談することはできますが、警察が受理する行方不明者届の数は年間約7〜8万件にも及ぶため、どうしても緊急性が高い事件・事故の捜査が優先されてしまいます。

「急を要しない」と判断されたときは積極的な捜査がおこなわれることはほとんどないでしょう。

その場合でも「行方不明者届（捜索願）」を提出しておけば対象者の情報は全国の警察にシェアされ、何らかのきっかけで見つけられる可能性も考えられます。

まずはお近くの警察署、または警察相談ダイヤル「#9110（お近くの警察署に繋がります）」で相談してみましょう。

「一刻も早く対象者を見つけ出したい」

「警察が動いてくれない」

「自分なりに探してみたが住所の特定に至らなかった」

上記のようなときは、探偵事務所への調査依頼をご決断ください。

人探し調査のプロ・探偵であれば、名前だけしか分からない場合でも対象者を探し出すことは可能です。

ケースによっては短期間で対象者を見つけ出すこともできるでしょう。

では探偵はどのような方法で人を探すのか、また調査費用・料金はいくらぐらいかかるのか詳しく解説していきます。

どんな人が探偵に依頼してる？人探し調査の事例

探偵に人探し調査を依頼する方の理由・目的は実にさまざまです。

参考までに、人探し調査の事例を紹介いたします。代表的なものには次のような事例があります。

「名前だけ知らないが調べてほしい」「旧姓しか分からない」「偽名が使われていた可能性がある」など難易度の高いケースも、まずは探偵事務所に相談してみましょう。

探偵ができない調査

いくら探偵とはいえ、「探偵業法違反」に該当する依頼は引き受けることができません。

また、調査の途中で「依頼者が嘘をついて依頼していた」ことが発覚した場合は調査打ち切りとなり、調査費用＋違約金が発生します。

調査可能か否かが分からないときは、各探偵事務所の無料相談窓口でお尋ねしてみましょう。

手順1. 相談者へのヒアリング

探偵の人探し調査は、相談者へのヒアリングからスタートします。

ヒアリング内容から、相談者が忘れているであろう「名前以外の情報」、また対象者に繋がる手掛かりやヒントを見つけ出していきます。

名前以外の情報が多く見つかれば調査の難易度が下がり、そうなれば早期発見も実現可能となるでしょう。

手順2. 調査プラン・見積もりを提示｜調査費用の相場は10～80万円

ヒアリング終了後の当日、または数日後に探偵事務所から相談者に見積額を提示します。

調査費用の相場は10〜80万円程度。

調査の難易度や調査期間、また「どこまで調べるか」などによって金額が大きく変動し、同じ調査内容でも探偵事務所によって見積額が違うことも珍しくありません。

よって複数の探偵事務所に相談し、それぞれの見積もり額や調査の方法、スタッフの対応やサポート内容を比較検討するのがおすすめです。

なお、弊社・LCM総合探偵社はご依頼者様の予算に合わせた調査をおこなっております。

「費用を抑えたい」「〇万円で調査できるか」などのご相談も承っておりますので、まずは無料相談窓口からお気軽にお問合せください。

手順3. 契約締結

探偵事務所から提示されたお見積もり額や調査内容に納得していただけた場合は契約締結へと進みます。

契約時に必要なものや着手金の支払いなどについてはあらかじめ探偵事務所に確認しておきましょう。

手順4. データ調査

契約締結後、対象者の名前とヒアリングから聞き出した情報をもとにデータベースによる調査をおこないます。

複数の方法を同時進行させながら速やかに調査を進めていくのが一般的です。

スムーズに調査が進めば数時間〜数日間で対象者の住所を割り出すことができます。

手順5. 現地調査

データ調査によってある程度の情報が入手できたら、現地に足を運んで対象者の住所・居場所を特定する現地調査をおこないます。

ここでの調査は張り込み・聞き込み・尾行調査がおもになり、より踏み込んだ調査をおこなうことで対象者の生活状況や経済状況といった最新情報を入手することが可能です。

手順6. 調査報告

調査終了後、または契約期間終了後、調査報告書を作成してご依頼人へお渡しします。

「対象者が見つかった」という結果であれば良いのですが、ときに「期間内に探し出せなかった」「残念ながら亡くなっていた」という結末を迎える可能性も否定できません。

どのような報告でも柔軟に対応できるよう、心構えをしておきましょう。

手順7. アフターサポート

多くの探偵事務所において、調査終了後にアフターサポートをおこなっております。

各探偵事務所によってアフターサポート内容が異なりますので、どのようなケアがあるのかあらかじめ確認しておきましょう。

「会いたい人・探したい人がいるが、名前だけしか分からない」

「一刻も早く対象者を見つけ出したい」

「自分で調査したが探し出せなかった」

このようなお悩みは、LCM総合探偵社にお任せください。

弊社・LCM総合探偵社は業界トップクラスの調査力を誇る探偵事務所です。

情報量が少なく難易度が高いと思われる調査でも、弊社の調査力であれば早期解決も不可能ではありません。

無料相談は24時間365日承っております。もちろん契約締結までは一切料金が発生せず、秘密厳守をお約束しますのでご安心ください。

人探し調査はスピードが重要であり、早期のご相談が早期発見へと繋がります。まずは探偵事務所に相談することが調査成功への第一歩です。

ご相談者様のお悩みが早期に解決できるよう、弊社スタッフが一丸となり全力でサポートいたします。